グリーンワーク

滋賀県は、シンポジュウム「地球温暖化と滋賀県農業」を開催して、１０年前から農業に深刻な温暖化被害が出ていることを、ようやく認め、関係者に公表した。
しかし、対策はまだ研究の途についたばかりで、対処法的な発表しかなかった。
残念ながら具体策にかけ、未来の技術といったところだ。
それでも、日本農業の救いは、アメリカの単一プランテイションン農業のように、空から大量の窒素肥料を散布して、大気中にN2O（ＣO2の１２０倍の温室効果）を大量に放出するような、温暖化の原因を発生させていないことだ。
ブッシュ政権がエタノールを推進した結果、アメリカ農業は大量生産に転じ、温暖化を促進させている。
グリーンニューデールは、市場原理であるかぎり、グリーンは免罪符でしかないことを危惧させる。
日本の農家は、はっきりと温暖化の被害者であることを主張すべきだ。
日本の温暖化構造は、第２次産業にあり、それを支える電力構造にある。
京都議定書以降の１０年間に１５３％も石炭火力を増加させ、－６％をー１４％に増加させてきた。
そのことを,サミットで指摘され、以降ＴＶで原発の意見ＣＭを免罪符のごとく大量に流し、オール電化で消費を促している限り日本の温暖化対策は進まない。
グリーンニューデールの不都合な真実を理解し、グリーンの名を主張できるのは農家であることを自覚しよう。