グリーンワーク

漆黒の闇は恐怖だ。
大人には過去がある。

平和な時代に、共有できた文化は、温暖化の時代、通用しない。
革命、ファシズム、連帯・・・・・・壁は突然崩れた訳ではない。
殺伐とした平和な時代でも、プロパガンダと思想外交は続けられた。

「ベルばら世代の革命が美しくても、仕事がなくなる恐怖が人民を支配する。」
金と暴力の支配だ。
情報は制限され、国民は誘導されている。
「実態を知らない無知が、他人事として、すませてしまう。」
個人データは国家で管理され、マスコミのアースコンシャス、体制翼賛会は人の魂や、人間の尊厳を奪ってしまう。
「今日が良ければ、明日はどうでもいい。」
悪人はつきない。
自分の犯した罪を全部他人に押し付けてしまう。

ＣＯＰ１５を前に、ＥＵは『域内でのＣＯ２を１．２％削減できた。』と発表した。
『ＥＵ域内で、２０２０年までに、３０％削減も可能』とノーベル賞受賞のオバマ大統領や、鳩山イニシアチブに応えた。

環境省は、２００８年の温室効果ガス排出が１９９０年比で、１．９％増加したことを発表した。
経団連の御手洗冨士夫会長は、京都議定書に続く地球温暖化防止のための国際的な枠組み作りについて、「米国、中国など主要排出国の責任ある参加がない限り、日本も参加しないという決然とした態度で交渉に臨んでほしい」と述べ、日本だけが不利な条件を課されないよう、国際的な公平性の確保を強く求めた。
清水正孝副会長（東京電力社長）も「企業活力をそぐ環境税などには慎重な対応が必要」と指摘した。
家計負担を盾に譲らない。
ＣＯＰ１５を前に、最後通告だった。

小沢環境大臣は、地球温暖化対策税（環境税）の具体案を発表した。
環境税の家計負担は、１世帯あたり年１，１２７円増と試算された。
温暖化の原因は、産業と、都市の浪費のエネルギーの大量消費にあるのに、なぜ、家計が環境税を負担するのだろうか？
エネルギーを大量消費する部門にかけるべき炭素税を、環境税と呼び替えて、広く家計に課税する大義は産業と都市のビジネス保護以外にない。
炭素税の目的は、低炭素への抑制と誘導だ。
ハードルが必要だ。

反対運動が起こった。
キャノンとの対話が必要だ。
大切なことは、距離を縮めることだ。
点でなく、プロセスで考えなくては、温暖化の解決は、経済問題にすり替えられてしまう。
生き残りのイス取りゲームだ。
壁の崩壊も、自由体制の解体も、資本の論理は予測している。
しかし、温暖化は予測よりずっと早く進んでいる。

革命、ファシズム、連帯・・・・・・壁の崩壊、これから先は現実だ。
３０年後のぼくがいる。