グリーンワーク活動展示7
2008年11月30日
最近、国内でIPCC批判が起こっています。
論客の急先鋒は、赤祖父俊一氏(アラスカ大学)です。
氏の論説は
『今までの気温上昇の大部分は地球が1400年から1800年頃まで経験した「小氷河期」からの回復(すなわち温暖化、変化率=0.5℃/100年)によるということを主張してきた。IPCCは1910年から1940年までの自然変動を十分研究せず、特に1975年からの上昇を炭酸ガスによるとした。したがって、2000年後も上昇を続けるはずであるにもかかわらず、気温上昇が止まってしまった。IPCCは温室効果論で巧妙に世界の学者の「意見の一致」を生み出し、学問であるにもかかわらず、批判を極力避け、反対意見者を懐疑者としてきた。科学者は一般市民の気候学への不信、いや科学全体への不信感を与えてしまった。科学者が不完全な理論をもとにして政治問題にかかわることは、今後絶対に止めるべきである。』です。
こうした意見が、なぜ、今、集中的に国内で出てきたのでしょか?
今年から、日本は京都議定書で約束したマイナス14% のCO2削減量を炭素市場から買い取る必要があります。
ブッシュ大統領が京都議定書から離脱した時、経済学者 を中心にIPCC批判を繰り返しました。
論客の急先鋒は、赤祖父俊一氏(アラスカ大学)です。
氏の論説は
『今までの気温上昇の大部分は地球が1400年から1800年頃まで経験した「小氷河期」からの回復(すなわち温暖化、変化率=0.5℃/100年)によるということを主張してきた。IPCCは1910年から1940年までの自然変動を十分研究せず、特に1975年からの上昇を炭酸ガスによるとした。したがって、2000年後も上昇を続けるはずであるにもかかわらず、気温上昇が止まってしまった。IPCCは温室効果論で巧妙に世界の学者の「意見の一致」を生み出し、学問であるにもかかわらず、批判を極力避け、反対意見者を懐疑者としてきた。科学者は一般市民の気候学への不信、いや科学全体への不信感を与えてしまった。科学者が不完全な理論をもとにして政治問題にかかわることは、今後絶対に止めるべきである。』です。
こうした意見が、なぜ、今、集中的に国内で出てきたのでしょか?
今年から、日本は京都議定書で約束したマイナス14% のCO2削減量を炭素市場から買い取る必要があります。
ブッシュ大統領が京都議定書から離脱した時、経済学者 を中心にIPCC批判を繰り返しました。
Posted by グリーンワーク at 09:05│Comments(0)